レポート普及に運用会社も協力を！ Part 2/本日のスープ70皿目

2014年2月に始まった『本日のスープ〜株式投資をめぐる三重奏〜』もいよいよ70皿目になりました。70皿目はrennyさんからの寄稿です。

前回のまろさんのエッセー「レポート普及に運用会社も協力を！」と同じく、私もレポートへの注目が高まって欲しいと強く願っています。具体的に何が必要か、私も考えてみました。

何よりも大事なことは、レポートの作り手（株式等の発行体である会社や、投資信託を運用している投信会社）に、誰に伝えたいのかを整理したうえで正しく認識してもらうこと、でしょう。発信する側で「誰に伝えたいのか、届けたいのか」が整理されていなければ、受け手を正しく見据えた的確なレポートは無理です。

以前に、m@さん、まろさんと共に訪問した某投信会社のお話です。その某投信会社は「実際にお金を出している人（＝投資家・受益者）」ではなく、彼らの商品を販売してくれる販売会社をしっかり見据えてレポートを作成していました。誰が受け手なのか、それに対する発信側の認識が、レポートそのものを大きく変えてしまいます。

会社が発行する統合報告書にしても、投信会社が発行する月次レポートにしても、「どんな人（投資家・受益者）と長く付き合いたいか」という根っこが無いと、レポートの中身はピンボケになることでしょう。「どんな人と長く付き合いたいか」がハッキリと伝わってくるような、そんなレポートが増えてくると面白いでしょう。
「自分たち（会社や投信会社）の実績を見て欲しい」ということであれば業績を、「自分たちの行動、ビジョンを共有して欲しい」ということであれば哲学や行動を、それらをレポートで明瞭にアピールしてくれると、投資先を選ぶ側にとっても有り難い情報になり得るはずです。しかし、個人投資家がそれらのレポートを網羅的にチェックすることは無理があります。

上記のように個性を感じさせるレポートを発する会社を増やすという点で、投信会社が貢献できる可能性は大きなものがあると思います。というよりも、投信会社が担うべき「金融業」としての重要な機能の一つとさえ言えるかもしれません。

ある投信会社が、投資対象となる会社の統合報告書を丹念に読み込んでいるのであれば、その行動をもっとアピールしたらどうでしょうか。あるいは、投信会社が投資対象を選別するプロセスにおいて、統合報告書の読み込みがどの程度組み込まれているのかを説明する、とか。

私自身が接点を持てる投信会社は限られますが、機会があった際には、その投信会社が、投資先の選別の際に「統合報告書」等のレポートとどのように向き合っているのか、尋ねてみたいと思います。また、その向き合い方を月次レポート等で発信してくれるよう要望してみようとも思います。

前回の、まろさんのエッセーの繰り返しのようになりましたが、今一度訴えたいと思います。

「レポート普及に運用会社も協力を！」